水曜朝の英会話のクラスは米国・トランプ大統領とSNSの関係がお題だった。先週、今週分の課題として受講生の投票で選ばれたニューヨークタイムズの記事は「Where the Power Lies」だった。インターネット版では「Twitter's Ban on Trump Shows Where Power Now Lies」とされているので、Twitterからの永久追放とされた記事であることが明確である。ただ、1面にこの記事が掲載された理由は、大統領の権限、一企業の権能、さらにはセクション230と呼ばれる通信品位法での免責事項、それぞれの力関係について扱われたことによる。
記事の中では「de-platformed」という語が用いられていた。脱プラットフォーム化、などと訳してしまっては、上記の問題の本質からは離れてしまうかもしれない。もっとも、通常の英和辞典には掲載されておらず、英語版のWikipediaには「Deplatforming」として「物議を醸す講演者やスピーチをシャットダウンすること、または意見を表明する場所へのアクセスを拒否することを目的とした、個人、グループ、または組織による政治的活動または事前の抑制の一形態」(a form of political activism or prior restraint by an individual, group, or organization with the goal of shutting down controversial speakers or speech, or denying them access to a venue in which to express their opinion)とある。ちなみにこの日本語は、Google検索をした際に自動で付与される、Google Translateによるものである。
来週の英会話のクラスの際には、バイデン大統領に政権以降がなされているのだが、果たしてこの1週間で世界にどのような変化がもたらされるのか、ということが、いくつか話題となっている。とりわけ、退任直前に、連邦議会が占拠されるという事態が発生したことの影響は大きい。それこそ、私が目にするだけでも、トランプ大統領をアイコンの画像に設定した上で、日本語にて事実(facts)に触れることなく、ご自身が信じたい真実(the truth)を主張している投稿を目にすることがある。「そんなことよりも」という思いで、さかんに投稿やリプライやリツイートを重ねているのだろうが、個人的には京阪電車のゴミ箱の残存状況についてツイートしたくなったのだが、差し控えてしまった。
対面での英会話のクラスの後はZoomミーティングが3つ続いた。まずは大阪大学で渥美公秀先生の研究指導を受けた後輩の博士論文公聴会、続いて大阪府特定非営利活動法人条例指定審議会の打ち合わせ、そして立命館大学教養教育センターの「2021年度教養科目授業実施に向けたオンライン相談サロン」であった。相談サロンは春と秋に続くもので、来年度のシラバス入稿に向けた相談会として企画したものの、既に1年の経験が奏功しているのか、参加者は予想よりも大幅に少ないものとなった。とはいえ、少ない人数だからこそ、1時間半にわたってフラットな対話を重ねることができた。